太陽電池ナビ

アイセル（大阪府八尾市、望月貴司社長、０７２・９９１・０４５０）は、太陽電池関連の品ぞろえを拡大する。従来のセル保護用材料切断装置に加え、太陽電池モジュールの封止材であるＥＶＡ（エチレン・ビニール・アセテート）シートの搬送・切断加工ラインを開発した。加工機を中心とする太陽電池関連事業の売上高で２年内に現在の３倍となる１億５０００万円を目指す。
　太陽電池モジュールは太陽電池セルと複数のパネル材で構成する。パネル材ではセルを封止するＥＶＡやセルなどを保護するバックシートがあるが、特にＥＶＡは伸縮性があるゴム形状のため、切断時に寸法を安定するのが難しかった。新開発した搬送・切断加工ラインはシートの送り機構改良や、振り子のようにスイングして切る独自のシートカッターを採用し、高精度の切断を実現した。

http://www.nikkan.co.jp/news/nkx0520090623hhaf.html

　ａｕブランドのＫＤＤＩは２５日、太陽光で充電できる国内初の携帯電話「ソーラーフォン　ＳＨ００２」を公開した。

　６月上旬に発売し、店頭価格は、割引のない「シンプルコース」の一括払いで、４万円台後半を想定している。電池容量の最大８０％まで太陽光での充電が可能で、防水機能なども備えている。

　ソフトバンクモバイルも８月下旬以降に、太陽光で充電できる携帯電話「９３６ＳＨ」（２年契約の割引後で、想定価格４万５０００円前後）を発売する予定だ。

http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20090525-OYT1T00805.htm?from=navlp

徳島県庁に「ソーラー駐輪場」が完成した。同施設は、県内に生産拠点を持つ三洋電機モバイルエナジーカンパニーが、県内の企業の製品を使った環境啓蒙活動を行いたいとしていた徳島県に協力し、「実証実験」として建設された。

http://journal.mycom.co.jp/news/2009/03/22/00

マサチューセッツ工科大学(MIT)の最新のレース用ソーラーカーは、『IKEA(イケア)』のモダンなテーブルにコブを付けたように見えるかもしれないが、笑ってはいけない。最高時速は約145キロで、近い将来に私たちが運転するハイブリッド車や電気自動車に搭載される可能性がある技術が数多く搭載されているのだから。

こうしたチームとしては米国でもっとも歴史あるMITの『Solar Electric Vehicle Team』は2月27日(米国時間)、24万3000ドルのコストをかけた、炭素繊維製レーシングカー『Eleanor』を初公開し、今年後半開催されるレースに備えて整備を進めている。

http://wiredvision.jp/news/200903/2009030223.html

米カリフォルニア州サンノゼに拠点を置く太陽電池の新興企業Solexant社は、米University of Buffaloが開発した、赤外領域の光からエネルギを集めることで太陽電池の発電効率を高める材料技術について、同大学からライセンス供与を受けた。この技術は、同大学のフォトニクス研究所が開発に取り組んでいる数多くの技術の1つであり、Solexant社はその商用化を担う。

　「フォトニクス技術は現在、エネルギやヘルスケア分野にも活用が進んでおり、新しい局面を迎えている」。University of Buffaloの研究部門でエグゼクティブ・ディレクタを務めるParas N. Prasad氏は、2009年1月24日〜29日に米カリフォルニア州で開催された光技術の国際学会/展示会「Photonics West 2009」の基調講演でこのように語った。

http://eetimes.jp/article/22755/

　三洋電機と新日本石油は1月23日、薄膜太陽電池を生産・販売する合弁会社・三洋ENEOSソーラーを設立した。資本金は2億円で、出資比率は半々。

　2010年度に80Mワット規模で生産・販売を初め、順次規模を拡大。2015年度には1Gワット、2020年度には2Gワット規模を目指す。三洋が持つHIT太陽電池の要素技術や薄膜太陽電池の基礎技術と、新日石が持つガスの原材料技術などを生かす。

　薄膜太陽電池は、低コスト生産が可能な太陽電池で、大規模発電システム用途を中心に市場拡大が期待されているという。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0901/26/news011.html

　東芝は、電力・産業用太陽光発電システム事業拡大のため、社内カンパニーの電力流通・産業システム社内に、新組織「太陽光発電システム事業推進統括部」を1月1日付けで設置した。2015年度に売上高で約2000億円を目指す。

　太陽光発電システム事業における事業戦略策定、マーケティングなどに加えて、ほかの社内カンパニー、グループ会社にまたがる同ビジネスを組織横断的に統括する。

　同社では太陽光発電システムに加え、高効率モーター、新型二次電池「SCiB」などの新エネルギー・省エネルギー関連製品およびシステムを組み合わせることで、環境に配慮した総合エネルギーシステムの実現に努める。

http://www.asahi.com/digital/bcnnews/BCN200901050001.html

　シャープは、イタリア最大の電力界社であるEnel社と共同で独立発電事業（IPP）のための合弁会社を、2009年春を目処に設立すると発表した。

　また、その後2012年までに、合計189MWとなる複数の太陽光発電所を展開する予定。

　IPPの合弁会社では、南イタリアを中心に発電所を設立、運営し、温暖な地域で発電効率に優れる薄膜太陽電池を採用するという。その後は、イタリア以外の地中海地域でのIPP事業についても検討する考え。

　さらに、シャープとEnel社、欧州の生産会社を加えた3社は、薄膜太陽電池の生産協業を行い、イタリアに年間生産能力480MWの生産体制を整え、 2010年中頃の稼働を目指すという。3社は、薄膜太陽電池のイタリアでの生産を行う合弁会社の設立に向け、2008年12月に合意文書を締結する予定。

　08年7月には、地中海連合首脳会議で、「地中海ソーラー計画」が採択された。これは、2020年までに20GWの発電設備を整備することを目的にしたもので、イタリアは地理的に中心となる。同社では、「今回の合弁会社設立などは、こうした計画を視野に入れたもので、地中海地域を含めた欧州での再生可能エネルギーの戦略的拡大を図りたい」としている。

http://www.nikkeibp.co.jp/article/news/20081201/116449/

　太陽電池市場の拡大に伴い、半導体企業の参入が目立っている。最大手の米インテルをはじめ同IBM、独キマンダなどの欧米勢やファンドリー2番手である台湾UMCの子会社ネックスパワー テクノロジー、同モセルバイテリックなどが積極的に動いている。
　2005年の京都議定書の正式発効により、環境負荷低減や脱化石エネルギーに対する取り組みが積極化する中で、太陽電池、燃料電池、風力発電、波力発電といった新エネルギーへの期待が高まっている。このうち、太陽電池はドイツ、スペインなど欧州、さらには日本、米国などを中心に導入が進んでいる。近年、太陽電池の生産能力はほぼ2年で倍増という勢いで拡大しているが、07年における生産能力は3.7GWに到達。10年には10GWレベルにまで達すると言われている。また、同年には太陽電池向け投資額は半導体向け投資額と同水準にまで拡大するとの見通しもある。
　このような中、半導体関連企業が続々と太陽電池事業への参入を決定している。先行する製造装置メーカーでは米アプライドマテリアルズやアルバックなどが装置一式を納入するターンキーソリューションを展開。装置納入のみならず製造の技術コンサルタントにより強力にサポートしている。一方、最近ではインテル、キマンダ、IBMなどの大手半導体メーカーも参入を表明している。
　インテルは、社内で進めてきた太陽電池の研究開発をスピンオフし、新会社「SpectraWatt」として独立させる。インテルキャピタルが5000万ドル投資するほか、Goldman Sachsグループ、PCGクリーンエナジー・アンド・テクノロジーファンド、ソロンAGも出資。新会社は08年中ごろから米オレゴン州において先端研究開発および製造施設の建設に着工。09年上半期までに太陽電池モジュールメーカー向けにSiベースの太陽電池を出荷する計画だ。
　キマンダは独CentroSolar Group AGと多結晶Siベース太陽電池製造を行う合弁会社を設立する。出資比率はキマンダが51％、CentroSolarが49％。製造拠点はポルトガルの Vila do Condeにあるキマンダの既存製造拠点に設置する。09年初頭には製造装置の導入など製造施設としての準備を終え、同年第2四半期に製造を開始する。年間生産能力は、当初最大3000万個（約100MW）で、09年9月までに7000万ユーロの初期投資を行う予定。また、中国・新宇市にあるLDKソーラーリミテッドとシリコン供給契約を締結する。
　モセルは半導体ファンドリー事業でパワーMOSFETやドライバーICなどを生産しているが、以前から社内で進めてきたSi結晶系太陽電池を事業化した。07年には台湾・新竹市のライン1で30MW、08年第1四半期にはライン2で30MWの量産を開始し、60MWクラスの生産能力を確保。さらに、同湖口に新工場を建設する計画を進めている。08年第4四半期までに製造装置を導入し、50MWに対応するライン3と4を立ち上げる。生産開始は09年第1 四半期を予定しており、これにより160MW体制にする。同社はライン12まで計画しており、09年第2四半期に260MW、10年半ばまでには 600MWにまで拡大するという。
　ネックスパワーは、08年4月から台中工場にて薄膜アモルファスSi太陽電池の生産を開始。09年に100MW、10年に200MW、さらには14年には1GW体制にまで拡張していく計画。アルバック、アプライドなどから装置を導入している。
　IBMは、東京応化工業とCIGS太陽電池の製造および大面積太陽電池モジュールの量産化技術で共同開発を行う。従来、CIGS薄膜製造には蒸着法が採用されているが、これに対して常圧下での材料塗布および低温の焼成により低コストの製造プロセスを確立し、事業化につなげていく。IBMは光電変換層に CIGSを用いて常温／常圧下で太陽電池を製造するプロセス技術を進めており15％を超える発電効率の達成を目標としている。
　このほか、米ナショナルセミコンダクターは、太陽光発電の発電効率を高める「SolarMagic」技術により太陽電池市場に参入した。日照条件の変化にかかわらず太陽光発電システムの発電性能を大幅に向上させる。08年末〜09年初頭に製品化する計画だ。

http://www.semicon-news.co.jp/news/htm/sn1812-j.htm

　シャープは1日、奈良県葛城市の工場で1,000mm×1,400mmの大型ガラス基板を採用した第2世代の薄膜太陽電池の量産を開始し、出荷式を行ったと発表した。従来比で約2.7倍の面積を持つガラス基板に対応する製造ラインを新設し、年間生産能力を160メガワットに増強した。まずは、需要が急拡大している欧州の大規模発電プラント向けに出荷を開始する。

　新ラインで生産する第2世代薄膜太陽電池は、モジュール変換効率が9％、出力が128Wと高い。基板の大型化と高出力化により、発電時のコスト削減を実現した。2009年度に稼動予定の大阪府堺市の量産工場において、モジュール変換効率10％を実現することを目指し、薄膜太陽電池の量産体制を早期に確立する計画。

http://www.ipnext.jp/news/index.php?id=4638