太陽電池ナビ

京セラは23日、トヨタ自動車が製造・販売するプレジャーボート向けオプションユニット「トヨタソーラーパネル」に、太陽電池モジュールの供給を開始したと発表した。

供給する太陽電池は最大60Wのモジュールで、セルの変換効率は最大17.5％。船舶内マリン機器のバッテリーを充電するのに利用される。

ソーラーパネルによって発電した電力は、バッテリーに充電され、船舶内で使用する冷蔵庫や電子レンジなど、各種マリン機器の電力の一部に利用することで、長時間の電気機器使用を補助する。これにより、電力使用時のCO2も削減するほか、船舶を港などに停泊させ長期間使用しない場合でも、自己放電によるバッテリーの劣化を防ぐことにも貢献する。

京セラはトヨタの『プリウス』向けの太陽電池を使った車内換気システム「ソーラーベンチレーションシステム」にも太陽電池モジュールを供給している。乗用車に続いて、船舶でも京セラ製太陽電池が採用されたのは、製品の品質の高さなどが評価されたため。

船舶用太陽電池モジュールは、6月30日〜7月2日にパシフィコ横浜で開催される太陽光発電に関する国内最大規模の展示会「PVJapan 2010」に出展する。

http://response.jp/article/2010/06/24/141944.html

京セラは5月25日、タイ王国の発電事業者ソーラー・パワーに対し、コラート地方の太陽光発電施設用として、6MW分、約2万9,000枚の太陽電池モジュールを供給したと発表した。

タイ国内でメガワット級の大規模案件に日本メーカーの太陽電池モジュールが採用されたのは初めてのこと。

同施設の年間発電電力量予測はタイ国内の一般住宅約5,000戸分の年間消費電力量に相当し、年間で約4,500トンのCO2削減が見込まれている。この発電電力は、周辺地域の住宅などで使用される予定。

　セイコーインスツル（SII）は、太陽光で充電する携帯電話用の小型ソーラー充電器を開発した。NTTドコモが「FOMA ecoソーラーパネル01」として7〜8月に発売する。従来の市販携帯電話用ソーラー充電器では、フル充電に約20時間以上かかっていたが、この充電器は 4〜5時間に短縮。充電時間より長い通話時間を実現した。

　一般的なソーラー充電器では太陽電池セルを10個程度直列させるが、ソーラーパネル01は、発電効率が高い単結晶太陽電池セルを2個直列接続したソーラーセルを採用。SIIが開発した超低電圧動作チャージポンプICなどによって、ソーラーセルモジュールから発生する低電圧を携帯電話の充電に必要な 5.4Vまで上げる。

　また、ソーラーパネル01は、部分的に日陰になっても、発電量の低下を最低限に抑制できるようにした。こうした技術でフル充電までの時間を大幅に縮小し、充電器としての実用性を高めている。発電電力は屋外快晴時で約1.22W。一般的な携帯電話の通話時消費電力を上回り、充電にかかる時間より長い通話時間を実現した。

http://eco.nikkeibp.co.jp/article/news/20100514/103827/

昭和シェル石油は4月28日、CIS薄膜太陽電池パネルなどを生産する完全子会社のソーラーフロンティアが、建設中の宮崎第3工場でCIS薄膜太陽電池を使用した発電能力2メガワット相当の太陽光発電設備（メガソーラー）を設置すると発表した。

昭和シェル石油は新潟石油製品輸入基地に、ソーラーフロンティアは宮崎第2工場内にそれぞれ1メガワット規模のメガソーラーを建設しており、今回の設置は国内で3件目。

メガソーラーの設置で宮崎第3工場の自家発電が可能となり、環境負荷の低い製品を生産できるようになる。また、自社製のCIS太陽電池パネルを活用するため、製品のパフォーマンスを検証し、その結果を今後の製品改良と事業展開に活用する。

http://www.lnews.jp/2010/04/36458.html

日本郵船は4月1日、グループ会社の郵船商事が2月19日から導入を開始したCIS太陽電池の太陽光発電システムが、日本郵船東京コンテナ・ターミナルで 1日から本格的に稼働した。

東京港大井コンテナ埠頭新7号バースの東京コンテナ・ターミナル導入されたシステムはゲート棟屋上に設置され、設置面積は1317?（太陽光パネル 1590枚 ）。

発電容量は135.15kWで、年間発電量は約13万kWhとターミナル使用電力の約1％に相当する。導入したターミナルは日本郵船が東京港埠頭から借り受け、ユニエツクス、日本コンテナ・ターミナルと共同で運営しているもので、CIS太陽電池は国内ターミナル初の導入となる。

http://www.lnews.jp/2010/04/36182.html

産業技術総合研究所(産総研)の太陽光発電研究センターは、CIGS(Cu(In,Ga)Se2)薄膜を用い、太陽電池表面に金属導線のない集積型構造のフレキシブル太陽電池サブモジュールにおいて、光電変換効率15.9%(受光面積75.7cm2)を達成したことを発表した。

現在市販されているパネル型CIGS太陽電池モジュールは、1枚のガラス基板上に複数の太陽電池が直列に接続された集積型構造になっているが、フレキシブル型のCIGS太陽電池モジュールでは、これまで金属箔などの基板1枚に1つの太陽電池(単セル)が作製され、複数の太陽電池を導線でつないだグリッド電極型の構造となっているのが特長。これは、フレキシブル基板上では集積型構造の形成が難しく、また高効率化に必要な、高精度なアルカリ添加制御などの課題があり、高い光電変換効率が実現できていないため。なお、GaAsやSiなどの結晶系材料を用いたフレキシブル太陽電池もグリッド電極型の構造となっている。

http://journal.mycom.co.jp/news/2010/02/26/069/?rt=na

本田技研工業の米国法人American Honda Motorの研究開発子会社であるHonda R&D Americasが、家庭用サイズのソーラー水素ステーションの実証実験を、Honda R&D Americas Los Angeles Centerで開始した。

　このソーラー水素ステーションは、Hondaの独自技術である高圧水電解システムにより水素の製造と圧縮を一体化し、コンプレッサをなくした点が特徴。これにより、小型、低騒音、低コスト化を実現したという。また、従来に比べ水素製造システム効率が25％向上したとのことだ。このステーションでは8時間で500gの水素が供給でき、燃料電池電気自動車「FCXクラリティ」が30マイル（約50km）走行できるという。

http://japan.cnet.com/news/tech/story/0,2000056025,20407624,00.htm

パナソニック(6752.T)は８日、経営方針説明会で、三洋電機(6764.T)の子会社化で強化する太陽電池事業に２０１０年度から１５年度にかけて１０００億円規模の投資を行うと発表した。

　太陽電池の生産能力を増強し、１２年度に国内首位、１５年度に世界３位を目指す。

　リチウムイオン電池事業については、パソコンや携帯電話用の市場において、両社の現在のシェア合算は３５％で、すでに世界首位。これに加え、今後は自動車用などへの市場拡大とともに売り上げを伸ばし、１５年度には売上高１兆円、市場シェア４０％以上にすることを目指す

http://jp.reuters.com/article/companyNews/idJPJAPAN-13269020100108

　太陽電池メーカー世界最大手、米ファースト・ソーラー（First Solar, Inc）はこのほど、2009年に生産した太陽電池モジュールが1ギガワットを超えたと発表した。単年ベースでこの規模の生産を行った企業はファーストソーラが初。年間75メガワット程度だった生産規模を2007年から拡充しはじめ、2009年に1ギガワットまでに至った。

　ファーストソーラーの社長、Bruce Sohn氏は「2009年の成果は気候変動対策に必要な生産規模の拡大ができることを示したもの。自社技術の拡充における我々の成果は、持続可能なエネルギーのさらなる創出と温室個かガスの削減に不可欠なものだ」と述べている。

http://jp.ibtimes.com/article/biznews/091229/47251.html

　三洋電機は11月30日、太陽光発電システムとリチウムイオン蓄電池を組み合わせた「ソーラー駐輪場」ならびに同社製電動アシスト自転車「eneloop bike（エネループバイク）」40台を2010年春に東京都世田谷区へ納入すると発表した。

　ソーラー駐輪場は、駐輪場の屋根に設置した太陽光発電システムで発電した電力をリチウムイオン蓄電池に充電しておき、夜間や日中の未使用時間に電動アシスト自転車に充電したり、駐輪場の夜間照明に利用したりするというもの。

　HIT太陽電池パネル36枚（設置面積は約46平方メートル）を使用した最大出力7.56キロワットの太陽光発電システムと、電池容量33.6アンペア時の同社製リチウムイオン蓄電システム6基で構成されており、発蓄電した電力は40台のエネループバイクの充電や駐輪場のLED照明に使用される。リチウムイオン蓄電システムはACコンセントを搭載しているため、緊急時には非常用電源としても使用できる。

　ソーラー駐輪場の開設場所は京王電鉄桜上水駅。40台のエネループバイクは、区が運営するレンタサイクルポートの自転車として貸し出される予定だ。

http://bizmakoto.jp/makoto/articles/0912/01/news074.html