太陽電池ナビ

　日本政策投資銀行九州支店（福岡市）は８日、九州で相次ぐ太陽電池工場の設備投資状況をまとめた。２００９年度の年間生産能力は、０５年度比２０倍超の２１万５５００キロワットに拡大。全国に占める生産割合も同１０倍の約１０％を占め、関西、関東・甲信越に次ぐ国内３番目の生産基地に成長。出荷額は５００億‐６００億円に上ると試算した。

　まとめでは、設備投資するのは、三菱重工業（長崎県諫早市）▽昭和シェル石油系の昭和シェルソーラー（宮崎市）▽富士電機システムズ（熊本県南関町）▽ホンダ系のホンダソルテック（同県大津町）の４社。０９年までに計約４４０億円を投資する。いずれも「薄膜系」と呼ばれる次世代型の太陽電池で、生産コストが安く、将来の普及が期待されているという。

　九州で投資が拡大する理由について、同支店は「半導体や自動車など電気機械産業の集積が進み、保守や部品の調達、人材確保面で優位性がある」と分析。さらに、宮崎や鹿児島など年平均の日射量が多い地域が多く「太陽電池の利益を享受しやすい」、「ソーラー温水器を導入している一戸建て住宅も多く、太陽電池が普及する素地がある」とみている。１０‐２０年後には、ハウス栽培の冷暖房など農業用や、離島での電源などに期待できるという。

　太陽電池は太陽光を電気に転換する環境に配慮した発電システムで、ヨーロッパを中心に需要が拡大。国内でも一戸建て住宅用に関心が出始め、将来の市場拡大が期待されている。

　同支店の千葉幸治調査役は「電気への転換効率を上げるなどの課題をクリアし、温暖な地域の高性能な『九州製太陽電池』としてブランド化できれば、さらに普及する」と指摘する。

http://www.nishinippon.co.jp/nnp/economics/20070309/20070309_002.shtml